熊本県議会 2045-06-01 06月15日－05号
すでにアメリカ、イタリア、ニュージーランド等で商業地熱発電としてりっぱに成功しています。また国内においても、隣りの大分県の八丁原、大岳発電所を初め八カ所で成功した実績があります。さらに北海道では、現在第三セクター方式で建設中と聞いております。私は、これだけ成功した実績がある地熱発電所は十分県営でもやっていける事業だと思います。
すでにアメリカ、イタリア、ニュージーランド等で商業地熱発電としてりっぱに成功しています。また国内においても、隣りの大分県の八丁原、大岳発電所を初め八カ所で成功した実績があります。さらに北海道では、現在第三セクター方式で建設中と聞いております。私は、これだけ成功した実績がある地熱発電所は十分県営でもやっていける事業だと思います。
県は、三浦半島地域の活性化を図るため、平成27年度に三浦半島魅力最大化プロジェクトを策定し、豊かな食材に着目した「三浦半島はイタリア半島」プロジェクトなど、地域の魅力を高める取組を市町や民間と連携して進めてきました。
ローマクラブは、イタリアの大企業フィアット社の再建に尽力しオリベッティ社の会長も務めたアウレリオ・ペッチェイ氏が、全地球的な人類の根源的大問題に対処するため一九七〇年に設立し、氏は初代会長も務めました。ペッチェイ氏は、私ども公明党の創立者である池田大作創価学会名誉会長が、氏が亡くなる直前までの約十年間、五度に及ぶ警世の対話を行い、対談集「二十一世紀への警鐘」の上梓に至りました。
もともと美術館というのは、イタリアのメディチ家のギャラリー、ギャレリア、廊下に飾った、細長い部屋ですね、細長い部屋に飾ったものからギャラリーという言葉が生まれ、美術館というものができるようになりました。それは結局言えば富の象徴であるとともに、それを一般の人にも見せるという役割ができたのだと思います。
カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、イギリス、アメリカ、そして、日本も含まれる先進七か国、Ｇ７。この中で同性婚が認められていないのは日本のみとなります。
日本に次いでアメリカが14.6、フランスが13.1、カナダが11.3、ドイツが11.1、イギリスが8.4、イタリアが6.5と続いたという記載があります。 国の自殺総合対策大綱によると、当面の目標といたしまして、先進諸国の現在の水準まで減少させることを目指すとあります。
ジロ・デ・イタリアは、アルプス山脈を自転車で駆け巡りますし、ブエルタ・ア・エスパーニャでは、コースの大半が山岳路であるなど、山と自転車は非常に相性がいいのです。こういうことを繰り返し申し上げますけれども、今後の、さっきの横断に限らずですが、広域的なイベントの可能性について、こういう山岳というものを観点に検討していただきたいのですけれども、再度お尋ねします。
100年時代の中で、蒲島知事が、数日前のフェイスブックで、35年前のイタリアで購入した服をまだ愛用されていると。35年前の服の保管もそうですけれども、体型を維持されている。知事は、朝、ラジオ体操をされているんですよ。ですね。人それぞれが、やはり自分の健康づくりは、基本的には自分がやるんだということを県行政でアピールしていただいて、100年時代を迎えた熊本の健康寿命を延ばしていきたいと思います。
ドイツやイタリアなど、マイナス成長が予測されるという先進国もありますし、韓国も含めた主要国の経済が後退局面に入ることが懸念され、その場合、日本の景気も下振れする可能性が高まっていることは間違いないわけです。 国では、第２次補正で総額約25兆円、長野県には550億来ましたけれども、補正予算が決定されて、コロナ禍対策として相次ぐ財政出動によって、財政面での負担となっていることは事実であります。
世界農業遺産のときもそうでしたが、イタリアから来た専門家は、心ここにあらずというふうで、阿蘇の草原にあまり関心を示さずに、なぜか早く大分県に行きたがっていたように感じました。それで、数日後に副知事とイタリアンシェフの方にイタリアまで行っていただき、説明をして、納得して認定につなげたというような経緯もありました。
イタリアは、天然ガスに対する税率を10％から５％に引き下げた。コンゴ民主共和国は、燃料油の付加価値税を免税にしている。ポーランドは、天然ガスや肉、魚、野菜、乳製品の税率をゼロ％にした。ペルーは、砂糖、パン、鶏肉、卵、パスタをゼロ税率にしている。プエルトルコは、台風被害対策として付加価値税を減税した。世界では消費税を機動的に引き下げている。日本も消費税減税に踏み出すべきである。
委員からアドバイスをいただいて、私どもも、長野市に先進的な方がおられましたので、そこに出向いていって、いろいろなことをお聞かせいただきましたが、まさに今の御指摘のとおり、イタリアのトリノで主に栽培されていたものでした。これが意外にも長野県に持ってきたときにもあまり手がかからず、農薬も散布せず収穫できる可能性があると分かってきました。
この夏には、個人的な視察で地中海、ちょっと見てきたんですけれども、カンヌからアンティーブ、モナコ、あとイタリアに入ってジェノバとかヴィアレッジョと、向こうは後ろで着けるんですね、知事も御承知だと思うのですが。お尻から船を岸壁に着けて、はしごが真横に出て上り下りするんですけれど、何でそれができるかといったら、干満の差がないというんですね、向こうの海は。
イタリアは、世界でも有名なグッチ、アルマーニ、フェラーリなどのブランド企業があり、小規模企業群がものづくりを支えているとも言われています。従業員15人以下の小規模企業が、まちの中で集まって産業拠点を構築し、100社規模が集まり、大きなまちでは商工会議所に商談を任せ、自社は製造に専念するというビジネスの仕組みもあります。
令和３年１月にはイタリア大使館とローマ教皇庁大使館を訪問させていただき、両大使から屏風探索について力強い協力と応援のお言葉を頂戴したところでもございます。さらに、両大使から御紹介いただきましたイタリア人研究者とも連絡を取り、情報交換を続けているところでございます。
青年の城の玄関ホールにございますイタリアのこの像は、イタリアの巨匠ミケランジェロのダビデ像のレプリカ像、高さ5.2メートル、重さ７トンもある実物大の巨大な復元像でございます。資料４です。
イタリアの有名ブランドでは、福井県産の生地を使って高付加価値の商品を販売していますが、このことはあまり世間に知られていません。本県の繊維産業は、撚糸や織といった商品化するまでの中間工程が中心となっており、最終製品としては見えにくいという課題もあります。
ソーシャルファームというのは、イタリアのトリエステで始まったと言われていまして、バザーリアが始めたというふうにも言われるのですが、要は精神病の患者さんがいらっしゃると。
諸外国の食料自給率（カロリーベース）で見ると、2019年数値で、アメリカ121％、カナダ233％、ドイツ84％、スペイン82％、フランス131％、イタリア58％、オランダ61％、スウェーデン81％、イギリス70％、スイス50％、オーストラリア169％、韓国35％、日本38％であります。世界的な人口増加の現状、不安定な国際情勢から見ても、我が国の食料安全保障の現状は危機的状況であると言えます。
◆（山下博三議員） Ｇ７加盟国は、アメリカ、カナダ、フランス、イギリス、ドイツ、イタリアなどです。宮崎県はアメリカ、ＥＵの国々に向けて牛肉輸出に力を入れていますので、ぜひともアピールのほどをよろしくお願いいたします。 次に、警察本部長にお伺いいたします。 ７月８日に安倍元総理が凶弾に倒れるという事件も発生しましたが、今回のＧ７農相会合における警備状況についてお伺いいたします。